商品ファンドとは投資家の拠出した資金をファンドにまとめて商品先物市場において運用し、その利益を投資家に還元する実績配当型の金融商品です。株式や債券とは異質の商品先物市場で運用するということは、株式や債券とは異なる値動きをするということですから、保有資産の分散化を図る方法として有効活用できる可能性があります。どの金融商品でも同じことですが、自分のお金がどういう市場で運用されているのか、利益の源泉はどこにあるのか、購入時・保有時・売却（解約・満期）時の手数料と税金はどうなっているか、お金は保全されているのか、保全されているならどういう仕組みによってか、拠出したお金は（解約時・満期時）いつ自分の手許に戻ってくるのか、など知っておかなければならないことは事前に納得いくまで調べることが必要です。主として、株式市場で運用する株式投資信託、債券市場で運用する公社債投資信託、賃貸不動産市場で運用する不動産投資信託と類似する点はありますが、商品先物市場で運用するのが商品ファンドというわけです。商品先物市場は、貴金属・工業品・農産物等の商品に関する先物を取り扱う市場です。先物とは数か月先に設定された決済日に売買を執行する約束で、現時点においてその売買価格を約定する取引です。取引最終日までの間に反対売買することにより取引を完結させることができます。商品の供給者および需要者のリスクヘッジのために発達してきました。商品ファンドは設立形態として3類型があります。現在取引所に上場されている商品ファンドはありません。リミテッドパートナーシップ（LPS）型・匿名組合型・信託型。商品ファンドは運用方針により2つに大別されます。元本確保型（満期償還時に元本割れが生じないように工夫したもの）・積極運用型（積極的にリスクを取ってより高い運用益を追求するもの、こっちが主流）。繰り返しお話ししていることですが、自分が何をしようとしているのかわからないときには手を出さないというのは、資産運用の鉄則です。商品ファンドは比較的歴史の浅い金融商品です。1949年に米国で生まれ、日本には1988年に持ち込まれました。根拠法の「商品投資に係る事業の規制に関する法律（商品ファンド法）」が1991年に成立しています。2005年3月末時点で総累計263本・累計運用資産6500億円ですが、運用中の実数は28本・450億円となっています。また、販売中の商品ファンドは積極運用型・匿名組合型・追加型15本、積極運用型・信託型・追加型2本です。商品ファンド市場はまだまだ開発途上という状態ですので、特に次の点に注意して選びましょう。(1)信頼できる取扱業者であるか確認する。不招請勧誘を行わない、断定的判断を提供しないことは健全な業者なら当たり前の企業倫理です。質問に真っ正面から根気よく当方が納得するまで説明してくれるかどうか。そして企業内容を開示しているかどうか。(2)ファンドの運用方針を確認する。どの市場において、どのようなリスクを取っているのか、想定されているリターンはどの程度か。(3)ファンドの歴史と規模を確認する。何年前に設定されたか、ワラント運用資産はどう変化してきたか、過去の実績リターンはどうか。資産規模が小さすぎるものは避けた方が無難です。(4)金融商品として知っておかなければならない事項を確認する。購入時・保有時・売却（解約・満期）時の手数料と税金はどうなっているかなど前ページに書いた事項に加えて、いくらから投資できるのか、追加購入はできるのか、解約制限期間はあるのか、解約後何日間でお金は戻るのか、なども事前に調査しておきましょう。商品先物取引と聞いて、どんなイメージをお持ちですか？「何となく聞いたことはあるけれど、どんな取引なのかよく知らない」「興味はあるけれど、シロウトには難しそう…」商品先物取引は今、インターネットによるオンライントレードが増えたことで、取引スピードの早さや手数料の安さも投資家に注目されている取引なのです。仕組みを正しく理解すれば難しいこともなく、短期間で効率よく取引できる金融商品。それが商品先物取引なのです。商品先物取引とは、ある商品の現在価格と比べて、将来の価格がどうなるかを予測する取引のことです。将来価格が値上がりすると予測すれば「買い」からスタートし、予測通り値上がりしたら取引を終了して、商品（銘柄）を売って決済します。このことを「転売」といい、「売値」と「買値」の差額分が利益となります。逆に、予想より価格が値下がりすると予想すれば「売り」からスタート。予測通り値下がりしたら、商品（銘柄）を買って決済します。このことを「買戻し」といい、「売値」と「買値」の差額分が利益となります。主に、農産物や貴金属・エネルギー関連商品などの商品（銘柄）を、将来の決まった期日に売ったり、買ったりする約束をして、その値段を現時点で決める取引なのです。商品先物取引を扱っている、「商品取引所」は日本に6ヶ所あります。取引はここで行われているのですが、一般の人はここで直接の売買はできません。取引を行うには、「商品取引員」と呼ばれる業者（商品先物会社）に売買の注文を出すことから始まります。商品取引員とは、証券取引でいう「証券会社」のようなもの。委託するので手数料がかかりますが、2004年末に委託手数料の自由化が始まったことで値下がりが進み、手数料が無料になるケースもでてきました。また、商品取引所法の改正により商品取引員に対する規制や監査が強化されたことから、健全なマーケティングビジネスとして、商品先物取引をする人は増えています。商品先物取引所で取引される商品の値段は、さまざまな要因で常に変動し一定ではありません。農産物だと生産国の生産動向や天候、貴金属だと需給のバランスのほかに各国の経済動向や政治情勢、石油だと産油国の生産動向や消費国の景気動向…など、多くの要因が絡み合って相場は日々変動します。さらに、巨額投資をする市場参加者の思惑によっても変動します。ただしこの場合、急激な相場の変化を防止する「値幅制限（ねはばせいげん）」というものがあり、商品ごとに１日に変動できる値段の範囲が決められています。株と同じく、制限された値段まで上下すると「ストップ高」（あるいは「ストップ安」）になります。外貨預金に見切りをつけた人々がいま、次々と乗り換えているのが、外為 FX（外国為替証拠金取引）です。なにそれ？と思う方もたくさんいるでしょう。外為 FXはいわば「通貨の信用取引」。くりっく365 FXも、外貨預金と同じく、外貨を買ったり売ったりする外貨投資の一種ですが、FXでは株の信用取引と同じく、FX業者に「証拠金」と言われる担保金を差し入れることで、証拠金の10〜100倍の金額の取引ができるのです。また、取引金額以上に大きな違いなのが、為替手数料。外貨預金では、1ドルを売買するのに1円の為替手数料がかかります。しかし、FXでは業者によって異なりますが、無料から10銭で1ドルを売買することができます。数字が小さいと実感がわかないので、実際の取引で見てみましょう。外貨預金とFXで、それぞれ1万ドルを1ドル＝115円の時に買い、1ドル＝116円の時に売りました。通常でしたら、（116円−115円）×1万（ドル）＝1万円の儲けになります。しかし、ここで為替手数料を考慮すると、事情は大きく異なってきます。外貨預金の場合、ドルを買った時に1ドルあたり1円、売った時に1ドルあたり1円がそれぞれかかるため、1万（ドル）×1円×２回＝2万円が手数料でかかります。儲けは1万円でしたので、なんと1万円のマイナスに！一方、為替手数料が3銭のFX業者では、同じ取引にかかる為替手数料は、1万（ドル）×3銭×2回＝600円。こちらでは、1万円の儲けから600円の手数料を引いても、9,400円が残ります。為替手数料でみると、実は外貨預金とFXではFXが圧勝。そんなこともあって、いまFXの人気が急騰しています。「勉強の秋」あなたも、FXで投資の勉強をはじめてみては？